登場人物紹介；
テイジ：本ブログの主。経済的自立を目指し、お金の勉強をしている。
カコ君：15年前のテイジ。お金に無頓着な若者。
2020年、世間ではFIREムーブメントが起こっていた。 FIREとは「Financial Independence, Retire Early」の頭文字をとった略語で、経済的に自立することで好きではない会社を早期退職して自由に生きていこうという思想である。テイジは40代前半のために今日会社を辞めても、早期退職とは言えないと考えている。もっと若い時からお金の勉強しておけばFIREできたのではと考えながら、現在、経済的自立を目指してお金の勉強と投資をしていた。そんなある日のこと、テイジは15年前にタイムスリップして過去の自分と知り合うことになった。なお、両者とも名前が同じなので、15年前の自分をカコ君と表記する。
支出についての項目は大体分かりました。
それでは、収入の項目について説明していくよ。
よろしくお願いします。
家計簿の項目（収入編）
家計簿の項目には、収入と支出があります。
収入は、給料、事業収入、不動産収入、配当収入、利息やポイントなどがあります。
収入
給与収入
労働の対価として事業主から支払われる給料・手当及び賞与の合計額のことで、給与所得控除前の収入金額のことです。
令和２年分の民間給与実態統計調査結果によりますと、給与所得者全体の平均給与は433万円となっています。男女別にみますと、男性532万円、女性293万円となっています。また、正規と非正規でみますと、正規496万円、非正規176万円となっています。
不動産収入
土地や建物などの不動産の貸付け、地上権など不動産の上に存在する権利の設定および貸付け、船舶や航空機の貸付けにより得られる収入のことです。
配当
株主や出資者が法人から受け取る配当や、投資信託やETF(上場投資信託)などから受け取る分配金のことです。
利息
預貯金の利息（ゆうちょ銀行では利子）のことです。2022年1月現在の普通預金金利は0.001%～0.2%程度です。
ポイント
企業が発行するポイントのことです。楽天ポイント、Tポイント、PontaポイントやAmazonポイントなどが有名です。
雑収入
副業や公的年金などによる収入のことです。
なお、雑所得とは、利子所得、配当所得、不動産所得、事業所得、給与所得、退職所得、山林所得、譲渡所得および一時所得のいずれにも当たらない所得を言います。
収入については、このくらい知っておけば良いと思います。
収入って色々な種類があるんですね。
そうだね。
テイジさんはどの収入があるんですか？
給与、配当、利息とポイントくらいだよ。
結構あるんですね。
利息は少額だし、ポイ活もあまりしていないので、私は記録していないよ。少額な収入を記録するのは面倒だからね。でも、支出は少額なものも記録しているよ。
なぜですか？
年間の生活費を算出したいからです。
そうなんですね。ところで、平均給与が低くないですか。
そうですね。民間給与実態統計調査によると、過去10年間の平均給与の推移は次の通りになっているよ。
| 年 | 万円 |
|---|---|
| 2011 | 409 |
| 2012 | 408 |
| 2013 | 414 |
| 2014 | 415 |
| 2015 | 420 |
| 2016 | 422 |
| 2017 | 432 |
| 2018 | 441 |
| 2019 | 436 |
| 2020 | 433 |
ほとんど変わっていないや。世界的に見てどうなんですか。
経済協力開発機構（OECD）が公開している2020年の世界の平均賃金の結果を見ると、日本は世界第22位です。
どこが1位なのですか。
アメリカです。アメリカの平均給与は日本の約1.8倍です。
ひぇ～。うらやましいですね。アジア内ではどうなのですか。
アジア内では第2位ですね。
どこの国が1位なんですか。
韓国です。
え～、そうなんですか。
韓国の平均給与は日本の約1.09倍です。
僕の給料もなかなか上がらないのも頷けます。
だから投資信託やETFを購入してインカムゲインやキャピタルゲインを狙っていこうとしているのです。
インカムゲインとキャピタルゲインは何なのですか。
インカムゲインは、資産を保有していることで得られる利益のことです。一方、キャピタルゲインは、資産の売却によって得られる利益のことです。例えば株式投資では、配当がインカムゲインに相当し、株を購入した時と売却した時の差益がキャピタルゲインに相当します。
株式投資って難しそうですね。
そうですね。私は本やインターネットで勉強しながら投資しているよ。
今度、僕にも教えてください。
機会があれば、教えるよ。では、また。
ありがとうございました。
補足；
OECDは「Organisation for Economic Co-operation and Development：経済協力開発機構」の略で、本部はフランスのパリに置かれています。
加盟国は、次の38か国あります。（2021年現在）
設立当初からの加盟国（20か国）：
オーストリア、ベルギー、カナダ、デンマーク、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイスランド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ノルウェー、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、イギリス、アメリカ
設立後の加盟国（18か国）：
日本、フィンランド、オーストラリア、ニュージーランド、メキシコ、チェコ、ハンガリー、ポーランド、韓国、スロバキア、チリ、スロベニア、イスラエル、エストニア、ラトビア、リトアニア、コロンビア、コスタリカ
平均賃金は、トルコ、コロンビアとコスタリカの3か国を除く35か国のデータによるものです。
つづく・・・
